スマートホームデバイス市場は2023年まで2桁成長と予測

IDC Japanは、世界全体のスマートホームデバイスの出荷台数予測を発表。最新のWorldwide Quarterly Smart Home Device Tracker によれば、スマートホームデバイスの出荷台数は2019年第1四半期（1月～3月）に世界全体で1億6,860万台に達し、前年比37.3％の増加となったという。この成長を牽引したのは、スマートTV、スマートスピーカー、カメラ、ドアロック、ドアベルなど、家庭におけるコネクテッドデバイスの普及にある。

世界のスマートスピーカー出荷台数（スマートディスプレイを含む）は、この四半期に過去最高の成長となり、総出荷台数は前年比133.9％増の2,320万台に達した。2019年第1四半期の市場トップは、510万台を出荷したAmazon。一方、Googleの出荷数は410万台と、第2位を維持した。米国の2社に続くのは、中国企業のAlibaba、Baidu、Xiaomiという状況である。この3社の出荷台数の総計は、1位2位を占める米国2社のAmazonとGoogle2社の出荷台数の総計を超える。しかしながら、いずれも中国の国内市場に特化しての結果だ。

「スマートスピーカー、もっと新しいところではスマートディスプレイがありますが、これらの出現により、スマートホーム市場がかつてないほど身近になりました」と、米国IDC Mobile Device Tracker リサーチマネージャーのジテシュ・ウブラニは述べる。また、「AmazonとGoogleはどちらも、アシスタントの改良と顧客との密着度向上を続けてきました。ところが、ここでプライバシーに対する懸念が持ち上がり、その後、両社ともプライバシー関連の機能を導入するに至りました。また、限定的とはいえ、他のプラットフォーム／デバイスメーカーがよりプライベートなスマートホームエクスペリエンスを提供して市場の一部を獲得できるようになりました」とも述べています。

IDCの予測では、2019年第1四半期以後、スマートホーム市場は2019年末に8億4,070万台、2023年には14億6,000万台に達し、年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は14.9％になるという。

米国IDC Internet of Things: Consumer シニアリサーチアナリストであるアダム・ライトによれば「市場を支えている原動力はサービスです。設計、信頼性といったデバイス要素が成功に不可欠である一方、差別化と利益率は別の問題になっています。IoT対応の消費者向け製品は、サービスにおける価値の強化に拍車がかかっていますが、デバイスそのものの利益率は減少しています。データセットの幅と奥深さ、独自性、品質が消費者向けIoTベンダーの潜在的価値をますます決定づけるようになり、デバイスの利益率低下とともに、デバイスの役割はサービスを届ける手段になります」と述べている。

様々な種類があるデバイスの中でも、ビデオエンターテイメントデバイスが首位に立つことが見込まれるという。8K、リフレッシュ速度の上昇、HDR、大型化といったテレビの進歩が多数の消費者のアップグレード意欲を掻き立て、2023年には全出荷数の29％を占めると予測する。それ以外には、主にカメラ、ドアロック、ドアベルが牽引する、家庭用監視装置／セキュリティデバイスが2023年の出荷数の23.9％を占め、CAGRは20.8％になると見込んでいる。

その一方でテレビ、温度調節器、照明などのデバイスにスマートスピーカー機能が組み込まれるようになるため、スマートスピーカーとディスプレイの成長は、2023年には1桁に下がり、前年比わずか4.7％の成長率になることも見込んでいる。

本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ45362019