IDC Japanは、2018年第4四半期（10月～12月）のウェアラブルデバイスの世界および国内における出荷台数を発表。

IDCが発行するWorldwide Quarterly Wearable Device Tracker のデータに基づくと、2018年第4四半期の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比31.4％増の5,931万台となった。この成長は、クリスマス商戦期に合わせて発売された新製品およびこの時期に発売されたスマートフォンにバンドルする形で市場に投入された多くの主要ブランドの製品によって牽引されている。2018年通年の出荷台数は前年比で27.5％増加し、1億7,215万台の出荷となった。この成長は、年間で市場の1/4を占めるようになった耳装着型デバイスが増加していることに起因している。

市場の現在のトレンドに対応するため、IDCでは「耳装着型デバイス」の定義を変更している。新しい定義では、同デバイスはボタンを押すだけで、またはホットワード検出機能を通じてスマートアシスタントを起動できるワイヤレスヘッドフォンやイヤフォンを含んでいる。このような耳装着型デバイスの具体例としてはアップルのAirPod、グーグルのPixelBuds、ボーズのQC35IIなどがある。

その他のウェアラブルデバイスでは、スマートウォッチは前年同期比で55.2％の成長となり、本四半期の市場全体の34.3％を占める結果となった。他方、Xiaomi、Huawei、Fitbitが最近新製品を発売したことにより、リストバンド型は市場の30.0％を占めた。耳装着型デバイスは前年同期比で66.4％成長し、市場全体の21.9％を占めた。

米国IDC Mobile Device Tracker シニアリサーチアナリストのジテシュ・ウブラニは「耳装着型ウェアラブルの市場はこの1年で大幅に成長しており、今後数年間はこれが続くと予想している。現在、各種デバイスからヘッドフォンジャックを排除する動きが進んでいることを考えると、この種のヘッドフォンの必要性が高まっており、ベンダーにとってはこのデバイスが主戦場の一つとなるだろう。それに加え、スマートアシスタントや耳装着型バイオメトリクス機器といった周辺機器の台頭は、これらの機器が消費者の手首に装着するデバイス、すなわちリストバンドやスマートウォッチとポケットの中のデバイス、すなわちスマートフォンによるエコシステムを補完する存在となることを意味しており、消費者向けのセールス対象としてはうってつけのものであると言えるだろう」と述べています。

また、米国IDC ウェアラブルデバイスチーム リサーチマネージャーのレイモン・リャマスによれば「他方、スマートウォッチは2018年のウェアラブル端末出荷全体の29.8％を占め、前年比54.3％の成長となった。アップルは市場のほぼ半分を占めており、それに続く企業も2桁、あるいは3桁パーセントの成長を遂げた。その結果、マーケットの多様なニーズを満たすために、幅広い価格帯に多くのデバイスが登場した」としている。

Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker では、国内のウェアラブルデバイス出荷台数についても公表している。同Trackerの2018年第4四半期データによると、日本国内のウェアラブルデバイス出荷台数は合計で約55.6万台となり、前年同期比25.5％増となった。この要因になったのはアップルウォッチの新製品投入であり、同社の出荷台数は前年同期比54.6％増、シェア64.5％となった。

「国内スマートウォッチ市場ではアップルがコンシューマー市場において独占的な地位を築いており、本四半期も同様の結果となった。しかしながらリストバンド系では健保向け出荷など法人市場がドライバーとなっているケースも多い。また、今回からカテゴリーが拡張された耳装着型デバイスはインカム用ヘッドセットという機能面での拡張も容易なため、今後の市場拡大が期待される。」とIDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである菅原 啓氏 はコメントしている。

本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ44913019
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