11日、IDC Japanは、2018年第2四半期（4～6月）のAR（Augmented Reality)/VR（Virtual Reality）ヘッドセットの国内／世界出荷台数を発表。

・2018年第2四半期のAR/VRヘッドセット世界出荷台数は116万台
・スクリーンレス型VRヘッドセットが著しく減少、スタンドアロン型は合計30万台超
・国内の出荷台数は5.9万台、スタンドアロン型VRヘッドセットは1.1万台

IDCのWorldwide Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker 2018Q2によると、2018年第2四半期のAR/VRヘッドセットの出荷台数は116万台となった。これは前年同期より32.7％の減少であるが、サムスンのGear VRに代表されるスクリーンレスタイプのヘッドセットが前年同期の103万台から今四半期は41万台と大きく台数を減らしたことが主な要因である。

また、ケーブルタイプのVRヘッドセットは前年同期比37.3％の減少。これは多くの商品の値下げが行われた2017年第2四半期と比べ、Oculusやソニーといったメジャーブランドが勢いを維持できていないことに由来しているものと考えられる。

その結果、これらの2ベンダーの世界全体での出荷台数はそれぞれ10万2千台と9万3千台にとどまりまった。この分野でのリーダー的存在であるHTCは、スタンドアロンタイプのVive Focusを除いた出荷台数が11万1千台となったが、これは同Proシリーズの投入などにより、Viveportの人気が拡大したためとみられている。

Oculus GoやMirage Soloなどのスタンドアロン型VRヘッドセットは前年同期比417.7％の伸びとなり、世界全体では33万6千台の出荷となった。

他方、消費者向けVRヘッドセットは依然として注目すべきマーケットではあるものの、ビジネス向けもテスト向けや大企業での採用が軌道に乗りつつある。本四半期ではVRヘッドセットの約20％がビジネス向けであったが、前年同期の14％より拡大。また、ビジネス利用の拡大に伴い、ビジネス向けヘッドセットの平均販売価格（ASP：Average Selling Price）も333ドルから442ドルに上昇した。

「VR市場の主な問題の一つは、消費者がVRヘッドセットを試すことが難しいということである」と米国IDC Mobile Device Tracker シニアリサーチアナリストのジテシュ・ウブラニは述べています。さらに続けて、「そのためビジネス市場が注目を浴びているが、HTCが最近Dave & Buster’s（米国のレストランチェーン）と結んだ提携や、Oculusが進めている世界中の学校との協力は、消費者のVRの使用を促すうえで重要な役割を果たすだろう」とも述べている。

米国IDC デバイスおよびAR/VR リサーチ プログラムバイスプレジデントのトム・マイネリは「メインストリーム向けのVRコンテンツがいまだ十分ではないこの市場においては、一般消費者がこの技術に追いつくのを待ちつつ、ビジネスでの利用を模索するベンダーが増えており、これらのベンダーはエンターテインメントに焦点を当てた消費者向けビジネスから、世界中のあらゆる企業向けにリアルなトレーニングツールの提供へと移行しつつある。IDCとしては、ビジネスユースが今後ますますマーケットにおいて重要な役割を果たすと考えている」と述べている。

また、Worldwide Quarterly Augmented and Virtual Reality Headset Tracker 2018Q2では、国内のAR/VRヘッドセット出荷台数についても公表。
同Trackerの2018年第2四半期データによると、エンタープライズ用途を含む国内AR/VRヘッドセット出荷台数は約5.9万台となり、前年同期比26.2％の成長に。カテゴリー別ではARが約3,000台、VRが約5.6万台となり、Oculus GoやMirage Solo、IDEALENSシリーズなどのスタンドアロン型VRヘッドセットは1.1万台の出荷となった。

表1 世界AR/VR ヘッドセット市場 出荷台数 タイプ別

Source: IDC Worldwide Quarterly AR and VR Headset Tracker, 10/2018

表2 国内AR/VR ヘッドセット市場 出荷台数　タイプ別

Source: IDC Worldwide Quarterly AR and VR Headset Tracker, 10/2018

「消費者向け市場開拓において重要な役割を果たすことが期待されるスタンドアロン型VRヘッドセットだが、今四半期は1万台超の出荷となった。消費者のVRヘッドセット購入に対する意識は依然として厳しいものの、これらをB2B2C用途などで活用することで、消費者のVR体験層の拡大を期待したい」とIDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである菅原 啓はコメント。さらに「ビジネス用途では危険予知なども含めトレーニング用途での活用が多くの産業分野で広がりつつある。今後はこの動きをより多くの産業分野やユースケースに展開することで、ユーザー層の積極的拡大が期待される」と述べている。

本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20181011Apr.html