テレワーク支援ツール調査：Web会議システムの利用シェアはトップは「Zoom」-MM総研

MM総研は、SaaS・コラボレーションツール利用動向調査の結果を発表。これは全国の企業・団体の役員・社員2,119 名を対象にWebアンケート調査を実施した結果である。「Web会議システム」、「グループウェア」、「ビジネスチャット」、「オンラインストレージ」、「リモートアクセス」の利用率や導入時期、導入目的についてまとめている。

＜調査サマリー＞
■ テレワークの普及で「Web会議システム」を利用する企業が急増し、6割を超える
■「Web会議システム」の利用シェアは「Zoom」35％、「Skype」18%、「Microsoft Teams」18％
■「グループウェア」の利用率が73％を超える、「ビジネスチャット」、「リモートアクセス」も増加

テレワークの普及で「Web会議システム」の利用は急増

新型コロナウイルスの感染拡大と政府による非常事態宣言が発令される中、テレワーク導入企業が急増、社内の情報共有や取引先とのコミュニケーションを支援するコラボレーションツールの利用が急拡大している。
2020年1月以降、特に利用が進んだコラボレーションツールが「Web会議システム」である。テレワークニーズが高まるとともに各サービス提供者が無料利用のキャンペーンなどを行った効果もあるであろう。
2019年12月末の利用率は44％であったが、2020年4月末には63％に上昇。テレワークの普及にともない、急速に導入が進んだことがわかる（データ1）。

「Web 会議システム」の導入目的は、「テレワーク環境の整備」が21 ％と最も多く、「社内ミーティング・コミュニケーションの向上」（18 ％）、「対面でのミーティング数の削減」（18 ％）、「社外とのミーティング、コミュニケーションの向上」（15 ％）と続く（データ2）。

上位全てが「テレワーク」に関連した回答となった。「Web 会議システム」のメリットはインターネット環境さえあればどこでも簡単に相手の顔を見ながらコミュニケーションできることだ。新型コロナウイルスの影響でテレワーク環境を整備する必要に迫られる中、既存の仕事環境とほぼ同程度の質を担保するツールとして導入されたと思われる。

Web会議システムの利用シェア：SkypeやTeamsを抑えてZoomがトップに

現在「利用中」および「利用検討中」の「Web会議システム」を確認したところ、「Zoom」が最も多く、35 ％を占めた（データ3）。次いで、Microsoft の「Skype」が18 ％、「Microsoft Teams」が18 ％と続いた。

「Web会議システム」利用者に対し、「UI/UX」「セキュリティ」「料金」「運用」「サポート」の5 つの側面から満足度を5 段階に分けて質問をしている（データ4）。
結果、最も総合ポイントが高い製品は「Skype」（343.0pt） となった。同製品は「料金」の評価が他製品に比べ高く、これは自分のアカウントを作れば無料で利用できるためだ。次いで評価が高かったサービスは「Microsoft Teams」（342.6pt）。Microsoft 製品が高い満足度を示した。これに対し、最も総合ポイントが低かったサービスは「Zoom」（324.4pt） だ。「料金」「運用」は高い数値を示したが、「セキュリティ」の満足度が56.4pt と極めて低かった。これは、Zoom 会議中に第三者が侵入してミーティングの進行を妨害し荒らす行為「Zoom Bombing（ズーム・ボミング）」が世界中で多発したことが起因していると推察される。現在はアップデートしセキュリティ機能を強化しているが、今後もセキュリティ面での信頼を高めていくことが課題となっている。

「グループウェア」利用率が7割を超え、ビジネスチャット、リモートアクセスも増加

2020 年4 月末時点の対象5 製品の利用率は「グループウェア」が73 ％で最も多く、ついで「Web会議システム」（63 ％）、「ビジネスチャット」（54 ％）、「オンラインストレージ」（55 ％）、「リモートアクセス」（53 ％）となっている（データ5）。導入時期を見ると、2020年に入り「ビジネスチャット」（18％）、「リモートアクセス」（18％）と「Web会議システム」（31%）に次いで高い数値を示し、導入が急速に進んだことが分かる（データ6）

対象システムの定義
・「グループウェア」：企業など組織内のコンピュータネットワークを活用した情報共有のためのシステム
・「Web 会議システム」：遠隔拠点とインターネットを通じて映像・音声のやり取りや、資料の共有などができるコミュニケーションツール
・「ビジネスチャット」：業務連絡・ビジネス上の利用が想定されたチャットツール
・「オンラインストレージ」：インターネット上でファイルを共有するツール
・「リモートアクセス」：社外などの遠隔地からネットワークを通じて社内のコンピュータにアクセスして操作できるようにするサービス

「Web会議システム」以外の調査対象である「グループウェア」、「オンラインストレージ」、「ビジネスチャット」、「リモートアクセス」の「利用中」および「利用検討中」の製品シェアは下記の結果となっている（データ7）。

全体の傾向として、Microsoft 製品が高いシェアを占める。特にグループウェアは「Office365」が51 ％と高いシェアを示した。これはOfficeアプリを使おうとするともれなくついてくることが主な理由であろう。
近年グループウェアは、「メール」、「スケジュール」だけでなく、「Web会議システム」、「ビジネスチャット」、「オンラインストレージ」、「ワークフロー」など、多様な機能を包括的にカバーした「高機能化」が進んでいる。シェアトップとなった「Office365」はじめ「サイボウズOffice」、「G suite」などはその代表格といえる。
今回の調査でもグループウェアの一機能として、「ビジネスチャット」、オンラインストレージ」、「Web 会議システム」などを利用するケースが多いことが明らかになったと言えよう。

＜調査概要＞
1．調査対象　　：全国の会社・団体の役員・社員
2．回答件数　　：2,119名
3．調査方法　　：Webアンケート
4．調査期間　　：2020年4月28日～5月1日

本レポートは、MM総研様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=420