国内サーバーオペレーティングシステム市場予測-IDC

21日、IDC Japanは国内サーバーオペレーティングシステム市場の2017年の実績と2018年~2022年の予測を発表。稼働環境としては、Windows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれる。Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売上が該当し、無償で入手し使用できるLinuxは含めていない。

・2017年の国内サーバーオペレーティングシステム市場は前年比成長率4.3%、Linuxが2年連続で二桁成長を達成
・2017年~2022年の年間平均成長率は2.5%
・企業の業務システムのオンプレミスからクラウドサービスへの移行がLinuxの成長を促進

2017年の国内サーバーオペレーティングシステム市場は782億7,100万円、前年比成長率が4.3%となった。稼働環境別の構成比ではWindowsが52.0%を占めており、前年比成長率は3.9%となっている。Windowsは大手企業のプライベートクラウドやクラウドサービスプロバイダーなどの大規模データセンター向けの販売は堅調。Linuxは構成比が24.8%、前年比成長率が13.5%と非常に高い成長を達成した。2016年も11.5%の前年比成長率となっており、二桁成長を維持している。

Linuxは企業のWebシステムから基幹業務向けシステムまで幅広い領域で採用されており、底堅い需要がある。さらにクラウドサービスのIaaS(Infrastructure as a Service)において構築されるシステムの多くがLinuxを採用しており、IaaSからのLinuxディストリビューション売上が増加していることが高い成長の要因になっている。

2017年のベンダー別売上額シェアではWindowsを提供しているマイクロソフトが52.0%のシェアを有しており、Linuxディストリビューションを提供しているレッドハットの売上額は前年比成長率が14.5%、シェアでは20.6%を獲得している。レッドハットはLinux市場だけで見ると83.1%のシェアを有しており、Linux市場の成長を牽引する。

国内サーバーオペレーティングシステム市場の2017年~2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は2.5%になるとIDCでは予測(図1)。Windowsの同CAGRは2.0%と予測している。

2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了(EOS:End of Support)が控えているため、2018年から2019年にかけては更新需要が発生するが、2020年以降はほぼ横ばいで推移するとみている。IDCがWindows Server 2008を使用している企業に実施した調査(図2)によると、現時点で66.0%がWindows Server 2016/2012への移行を計画していると回答。Windows Server 2003のEOSの時はサポート終了間際で移行の駆け込み案件が多く発生しましたが、Windows Server 2008では余裕を持って計画的に移行する企業が多いと予想できる。

 

<参考資料>
図1 国内サーバーオペレーティングシステム市場予測:2017年~2022年

Note:2017年は実績値、2018年以降は予測
Source: IDC Japan, 8/2018

 

図2 国内企業のWindows Server 2008サポート終了に向けた計画の状況

Note:
・Windows Server 2008を使用している企業が回答
・「Windows Server 2016/2012への移行を計画」と「Linux/その他サーバーOSへの移行を計画」はオンプレミスとIaaSの両方での移行が含まれている
Source: IDC Japan, 8/2018

 

Linuxの2017年~2022年のCAGRは8.9%となり、稼働環境別の構成比では2017年の24.8%から2022年には33.5%にまで拡大するとIDCでは予測しており、企業の基幹業務系システムでの採用を中心にオンプレミス環境での安定した成長が継続するとみている。さらにオンプレミス環境からクラウドサービス上へシステムを移行するLift & Shiftプロジェクトを始め、今後IaaS上で業務システムを構築する企業がさらに増加する。それに伴い、IaaSでのLinuxインスタンス(特にサポートが付いた商用ディストリビューション)の稼働の増加がさらなるLinux市場の成長を後押ししていくことが考えられます。一方、UNIXとメインフレームはハードウェア出荷が減少傾向にあるため、サーバーオペレーティングシステムの売上も減少傾向が続くとみている。


本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
https://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20180821Apr.html

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