国内データセンターの投資が加速 クラウド、AI、ディープラーニング需要で IDC調査
IDCジャパンは国内事業者のデータセンター（DC）の延床面積予測を発表した。同社によると2016年末の国内事業者のDC延床面積は203万3540平方メートル。2021年末には220万319平方メートルに達すると予測しており、2016年～2021年で年間平均成長率に換算すると、年1.6％で増加するという。
国内事業者データセンター延床面積予測（16年は実績値、17年以降は予測、出典：IDCジャパン）
同社では2016年3月に同様の予測を発表していたが、今回、予測を見直し、上方修正した。去年の予測では、建設コストの高騰でDCへの投資は手控えが起こると見ていたが、2015年後半からDCの建設コストが緩やかな下降傾向にあり、新設や増設に対し積極的に投資するDC事業者が増えていることが理由としている。
また、DC事業者がDCの新設や増設を行う背景には、クラウドサービス向けに大規模なDC需要の増加があるという。クラウドサービスの基盤には、大量の電力供給や空調能力、大容量ネットワークインフラ、大容量IT機器を支えるための床構造を備えた設備が不可欠になる。そのため、従来の設備では対応できずにDC事業者が新築や増築を行っていると同社では見ている。
また、人工知能（AI）やディープラーニング（深層学習）といった新たな技術を利用したサービスをクラウドで提供しようとする事業者が増えていることもDC事業者の設備投資を加速させる一因になっているという。AIやディープラーニングの演算処理ではサーバー1台あたりの消費電力が大きくなり、従来の設備では対応できないため、新たな設備の投資を後押ししているとしている。調査はITベンダー、ITサービス事業者、通信事業者、クラウドサービス事業者などが国内に所有するDC建物の延床面積を合計した。
