日本企業のデータ利活用に関する調査-ガートナー

ガートナー ジャパン株式会社 (以下ガートナー) は、日本におけるデータ利活用の現状に関する調査結果を発表している。
結果的にほとんどの日本企業は、データ利活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになった。

ガートナーが2020年11月に実施した調査においてデータ利活用について尋ねたところ、回答者の60%超はデータ利活用に対して課題意識を持っており、そのうち20%超が組織全体の課題 (経営課題) として認識していることが判明した。
この調査により、日本企業のデータ利活用に対する意識や関心は高いことが浮き彫りになった形だ。

一方、同調査でビジネス成果の獲得についても尋ねたところ、成果を「十分に得ている」もしくは「ある程度得ている」という回答の割合は、2018年以降3年間の推移を見ても一進一退で、大きな変化はなかったという。
これらの結果から、組織においてデータ利活用への意識や関心は高いものの、それによるビジネス成果は年々増えているとは言えない状況が見て取れる。

 

主な成功要因は十分なデータや環境、分析スキル

本調査では、ビジネス成果獲得の成功要因と阻害要因を、選択式でそれぞれ3つ尋ねている。成功要因として最も多く挙げられたのは「活用できるデータの種類・量・品質」(59%) となっている (図1参照)。

図1. ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み (貢献度の高いもの上位3つを選択)
出典:Gartner (2021年6月)
ガートナーのアナリストでディレクターである一志 達也氏は次のように述べている。
「『活動できるデータの種類・量・品質』が成功要因として最も多く挙げられたのは順当と言えます。データを利活用してビジネス成果を得たくても、肝心のデータや利活用できる環境がなかったり、不備が多かったりするのでは取り組みようがありません。また、データを分析するスキルを備えた人材がいなければ、ビジネス成果を得るには至らないことから、『データ分析のスキル』『ビジネス部門の理解や協力』を挙げる回答者が多かったことも違和感のない結果と言えるでしょう」 

主な阻害要因はスキル、人員、データ・リテラシーの不足

阻害要因としては「スキルや人員の不足」と並び、「データ・リテラシーの不足」が挙げられました。
グローバルで実施した調査でも、データ・リテラシーは成功の阻害要因として挙げられており、データ・ドリブンな組織文化を根付かせるためにも、データ・リテラシー向上への投資は優先すべできあるとガートナーは提言している (図2参照)。

図2. データ利活用によるビジネス成果獲得の阻害要因 (重大度の高いもの上位3つを選択)
出典:Gartner (2021年6月)
前出の一志氏は次のようにも述べています。
「今回の調査では、データ・リテラシーが成功要因であるという回答は多くありません。このことから、分析スキルは成功要因として上位に挙げられ、成功に貢献すると認識されている一方で、データ・リテラシーはそのように認識されていないことが見て取れます。データ・リテラシーの向上を目指すに当たっては、企業はまず組織全体のリテラシーがどうあるべきか (目指すレベルや目的) を明らかにして戦略的に取り組むことが重要です。継続的にリテラシーを測定し、データ利活用によるビジネス成果との相関を調べれば、自ずと成功に貢献しているかどうかが分かります。初期段階からスキルやリテラシーの大幅な向上を目指すのではなく、一部の人員のみに専門的な分析スキルを先行的に獲得させることを目指すのがよいでしょう。その後、育成した人員でカバーできる範囲に分析対象を絞り、経験を積みながら、人員の拡充も含めて取り組みを拡大 (横展開) させていくべきです」 

ガートナーは来る7月12~13日に、ガートナー データ&アナリティクス サミット 2021をバーチャル (オンライン) で開催する。本サミットでは、最新テクノロジ・トレンドから戦略を策定する手法に至るまで、データとアナリティクスのリーダーが、データ/アナリティクス戦略を構築、実行するのに必要なコンテンツを提供する。コンファレンスのニュースや最新情報をチェックしてはどうだろうか。

 

関連する内容は、ガートナーのレポート「日本におけるデータ利活用の実情 (2021年)」で詳細を見ることができる。

 


Gartnerについて

Gartner, Inc. (NYSE: IT、S&P 500) は、世界有数のリサーチ&アドバイザリ企業である。ビジネス・リーダーが今日のミッション・クリティカルなビジネス課題の解決を実現し、将来にわたって成功する組織を築くために欠かせない知見、アドバイス、ツールを提供している。

Gartnerのリサーチは、エキスパート主導かつ、実務担当者からの情報に基づき、データを重視したもので、この比類なきサービスにより、お客様が重要な課題に対して正しい判断を下せるよう導く。業界や企業規模を問わず、ほとんどすべての職務領域にわたり、Gartnerは信頼されるアドバイザーならびに客観性を備えたリソースとして、国内のみならず世界100カ国以上、1万4,000社を超える企業に支持されている。


本レポートは、ガートナージャパン様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース:https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20210610

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