実在する企業や組織、よく知った相手が差出人でも、何らかの理由をつけてURLリンクを開かせようとするメールは、不正サイトへ誘導するためにサイバー犯罪者が送りつけたものかもしれません。
例えば、携帯電話事業者を装うメールで「契約更新」「支払い金額の返金」などと通知し、受信者に不正なURLリンクを開かせる手口が確認されています。誘導先は当選画面を表示する偽サイトで、当選金を受け取るためという名目で銀行口座情報などを入力するよう仕向けます。

図：携帯電話事業者をかたった偽メールの一例
図：誘導先の偽当選画面の一例

また、不正サイトへの誘導手段はメールだけではありません。SNSの投稿やダイレクトメッセージ、SMS（ショートメッセージサービス）、一般のWebサイトに表示されるネット広告も不正サイトの入り口になっています。
例えば、TwitterやFacebook、YouTubeなどのSNSにおいてセキュリティ会社やオフィス機器メーカーを装うアカウントから「技術的な悩みを解決します」といった文言とURLリンクを投稿し、サポート詐欺サイトへ誘導する手口が確認されています。また、突然表示される「ウイルス感染」「システム破損」を警告する画面もサポート詐欺サイトにつながっているかもしれません。こうした警告は、ネット利用者の不安をあおることでクリックを促す演出に過ぎないのです。

しかも厄介なことにサイバー犯罪者が偽装するのは、一般企業や知人だけではありません。警察庁をかたって「銀行の認証の設定が必要」などと呼びかけるSMSも確認されています。もし、メッセージ内のURLリンクを開くと特定の金融機関を偽装したフィッシングサイトへ誘導され、そこで入力したすべての情報がサイバー犯罪者の手に渡ってしまいます。

図：ポップアップメッセージの後に表示される警察庁を装う偽のWebサイト

＜対策＞
・スパムメールや不正メッセージの実例を知る
・セキュリティソフトを最新の状態で利用し、不正サイトへのアクセスを未然に防ぐ
・メールやSMS、SNSの投稿やメッセージ内のURLリンク、ネット広告を不用意に開かない
・脆弱性の悪用を防ぐために、OSやソフトを常に最新の状態に保つ
・SMSの振り分け機能や、次世代SMSの「＋メッセージ」を利用する
※＋メッセージでは、携帯電話事業者3社による審査をクリアしなければ企業の公式アカウントを開設できません。企業の公式アカウントには認証済みマークが付与され、利用者がメッセージの真偽を判断する目安にできます。

スパムメールは一目で不正なものと判断することが難しくなっています。それ故に、どれだけ注意していても不正な添付ファイルを開いてしまうことがあるかもしれません。もし、「あやしいファイルを開いてしまったかも」と感じた場合、どのように対処すべきでしょうか。

企業にお勤めの方は業務で使用するパソコンは貸与されていると思いますが、その場合、何かしらのセキュリティ対策ソリューションがインストールされていると思います。”怪しい””おかしい”と感じた際に、これらのソリューションでチェックを行うことも悪くはありませんが、まずはパソコンをネットワークから隔離することが先決と考えます。PC内のデータをロック（暗号化）してしまうランサムウェアのようなものもありますが、パソコン内のデータを外部に送信したり、ネットワーク経由で他の端末にも侵入したりするマルウェアに感染している可能性もあります。まずは被害を最小限にとどめる意味でも、被害の拡大を防ぐためにも、有線LANならばLANケーブルを抜き、無線LANならばパソコンのWi-Fi機能、その他としてはBluetooth機能をオフにしてください。

＜対策＞
・ネットワークからパソコンを隔離する。
・情報セキュリティ管理規定等の名称で自社で決められているセキュリティインシデント対策に基づいた報告を行う。
（報告先がわからない場合やまだ情報セキュリティ管理規定等が整備されていない場合は、まずはPCをオフラインにし、自社の情報システム担当に相談しましょう。）
・指示に基づく対処（例えば、自身でセキュリティソフトでスキャンを行うなど）を行う。

メールなどの「あやしいURLリンクを開いてしまったかも」と感じた場合、誘導先のWebサイトで「情報を入力する」「ソフトをダウンロードする」「アプリ連携を許可する」といったアクションを起こしてはいけません。
”君子危うきに近寄らず”が最も大事なことですが、”怪しさ”を感じた際には以下のような方法で確認することもできます。