23日、IDC Japanは、国内ページボリューム（プリント機器からの出力ページ数の総計）、国内プリント関連ハードウェア売上額の動向を発表。これによると、2017年の国内ページボリュームは3,283億ページ（前年比成長率マイナス0.5％）、同年のプリント関連ハードウェアの売上額は7,887億円（前年比成長率マイナス1.3％）という結果に。

・2017年 国内ページボリュームは、3,283億ページ（前年比成長率マイナス0.5％）
・2017年 国内プリント関連ハードウェア売上額は、7,887億円（前年比成長率マイナス1.3％）
・国内市場がゆるやかに縮小する中、ベンダーにはDXを前提とした新たな働き方を提案と、新しい働き方におけるプリント役割の再定義が求められる

2017年の国内ページボリュームの内訳は、レーザー機器からの出力が2,935億ページ（前年比成長率マイナス0.2％）、インクジェット機器からの出力が347億ページ（前年比成長率マイナス2.3％）。IDCでは、今後国内ページボリュームは緩やかに減少を続けるとみており、2017年～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）をマイナス1.0％、2022年のページボリュームを3,125億ページと予測している。
セグメントごとの予測は、レーザー機器ページボリュームが同CAGRマイナス0.6％、インクジェット機器ページボリュームはマイナス4.8％です。モバイル／クラウドの普及によるページボリュームへのマイナス影響は限定的であるものの、各種申込書や政府提出書類などの文書の電子化、業務効率化に向けたワークフローの自動化などの複合要因によって、オフィスのページボリュームは緩やかに減少すると考えられる。

2017年の国内プリント関連ハードウェア売上額の内訳は、レーザー機器が6,799億円（前年比成長率マイナス2.7％）、インクジェット機器が988億円（前年比成長率9.6％）、スキャナーが101億円（前年比成長率マイナス5.1％）であった※。
また、国内プリント関連ハードウェア売上額の2017年～2022年のCAGRをマイナス0.9％、2022年の売上額を7,556億円とIDCでは予測している。セグメント別に見ると、レーザー機器の同CAGRがマイナス0.4％、インクジェット機器がマイナス3.6％、スキャナーがマイナス5.3％。ページボリュームと同様に、ワークフローの自動化等によって事務処理のためのプリントやスキャンが減少すると考えられることが、マイナス成長予測の主な理由と考えられる。

IDCでは、国内ページボリューム、そしてプリント関連ハードウェア市場において、ゆるやかなマイナス成長を予測している。また、モバイルやクラウドなどの第3のプラットフォームの普及と、それに伴うビジネスモデルの転換（デジタルトランスフォーメーション – DX）、デジタルネイティブと呼ばれる若い世代への世代交代などによって、プリント環境をとりまく状況はますます厳しくなると考えられる。
今後、DXによってオフィスそして働き方が大きく変化しようとしており、ベンダーは、DXを前提にした新しいオフィスや働き方を提案し、その上でプリントの果たす役割を再定義する必要があると分析している。

※A4カラープリント速度 1～69ppm、A4モノクロプリント速度 1～90ppmのレーザーMFP （Multi Function Peripheral／複合機：プリンター機能に加え、コピー機能、FAX機能、スキャナー機能のいずれかを備えた機器）およびプリンター。インクジェット機器は、High Speed Inkjetを除く。

＜参考資料＞
国内ページボリューム予測、2013年～2022年

Note: レーザー機器は、カラー（A4） 1～69ppm、モノクロ（A4） 1～90ppm。2017年までは実績、2018年以降は予測
Source: IDC Japan, 8/2018

本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20180823Apr.html