国内トラディショナルPC市場実績(2020年)-IDC

IT専門調査会社 IDC Japan は、日本国内におけるトラディショナルPC市場出荷実績値について発表。
この調査によれば、国内トラディショナルPC市場の出荷台数は、2020年通年で1,734万台、前年比0.1%減、2020年第4四半期(10月~12月)では474万台、同比4.7%増となっている。

2019年は、Windows 7の延長サポート終了(2020年1月)に備えた買い替え需要が発生し、国内トラディショナルPC市場は過去最大規模となる1,736万台の出荷数を記録し、当然ながら、2020年はその反動減が見込まれていました。
しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大がきっかけとなり、家庭での仕事や学習にPCを使用するケースが急拡大したこと、また、政府の「小・中学校における生徒一人にPC一台」政策(GIGAスクール構想)が始動したことによって、コンバーチブルノートブックPCやデタッチャブルタブレットの特需が発生しています。
CPU、ディスプレイ、ICチップなどの部材不足が下振れ要因となったものの感染症拡大とGIGAスクール構想が市場を牽引し、結果的に2020年通年では2019年に続いて記録的な出荷数(1,734万台)を達成しました。
注)タブレットは本市場には含まれない。

図1. 2020年通年 国内トラディショナルPC出荷台数 トップ5カンパニーシェア


※端数処理[四捨五入]の影響により合計値の末尾が一致しません。
Source: IDC Japan, 2/2021

 

気になる2020年通年のカンパニー別*1出荷数シェアですが、レノボ/NEC/富士通グループがトップで41.7%、昨年から1.4ポイント拡大しました。
2位の日本HPは16.1%で、昨年から2.0ポイントダウン、3位はデルで14.2%、1.3%ポイントダウンとなりました。4位がシャープ(ダイナブック)*2で5.8%、アップルが僅差で続いて5.5%でした。

シェアを拡大したレノボ/NEC/富士通グループは、法人市場ではGIGAスクール構想の需要を積極的に取り込み、反動減の影響を受けるライバルが多い中、前年比3.4%増と好調でした。
日本HPは家庭市場で前年比46.8%増の大躍進を遂げましたが、法人市場で苦戦し、前年比11.3%減でした。
デルも法人市場での苦戦が響き、同比8.6%減となりました。
シャープ(ダイナブック)はPC市場ではGIGAスクール構想の恩恵を受けることがなく、同比30.8%減と昨年の反動が大きく現れました。
アップルもPC市場ではGIGAスクール構想の影響を受けていませんが、発売した新モデルは、M1チップを搭載したモデルをはじめどれも好調に推移し、前年比16.8%増とコアユーザーが買い換え又は買い増しを行ったことが伺えます。

2020年第4四半期に限ったカンパニー別の出荷数シェア上位5社は、レノボ/NEC/富士通グループがトップで44.4%、2位は日本HPが12.4%、3位はデルの11.8%、続いてエイスースの6.5%、エイサーが5.5%となりました。
第4四半期は、GIGAスクール向け出荷が明暗を分ける結果となっています。
レノボ/NEC/富士通グループはGIGAスクール需要が牽引し前年比12.4%増、日本HPとデルはGIGAスクール向け出荷が一段落し前年比で二桁のマイナス成長となりました。
一方で、エイスースとエイサーはGIGAスクール向けChromebookの出荷が絶好調で、前年同期と比較してそれぞれシェアを5.4ポイント、4.7ポイント伸ばしています。

図2. 2020年第4四半期 国内トラディショナルトPC出荷台数 トップ5カンパニーシェア


Source: IDC Japan, 2/2021

IDC Japan PC, 携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川 和子氏によれば「2020年はコロナ禍で生活が一変したが、PC市場にとっても記憶に残る年となった。コロナ禍に加えGIGAスクール構想という国の一大プロジェクトがPC市場を記録的出荷へと導いた。2021年は高校GIGAスクールが予定されており、20年の好調の反動が緩和されるだろう」とコメントしています。

 

IDCが発行する「国内PC市場2020年第4四半期の分析(IDC J21201302)」にその詳細が報告され、2018年第1四半期~2020年第4四半期の国内PC市場実績値が掲載されます。本調査は、IDCが実施したPCベンダー調査、ユーザー調査、販売チャネル調査などをもとに、独自の分析を行い算出したものです。ここでいう国内のトラディショナルPC市場には、デスクトップPC、ノートブックPC、ワークステーションが含まれています(x86サーバーは含まれていません)。IDCではより正確な情報を提供するため、過去の実績を含むデータの見直しを随時行っております。そのため、本発表で用いられる数値はIDCが過去に発表したものと異なることがあります。

注*1:カンパニーとは、IDCの調査レポート期間において、期間内に発生した買収・統合の結果を反映する財務・法務的な企業ないし企業グループです。
注*2:IDCの定義上は、当該法人のカンパニー名はシャープとする。日本におけるプレスリリースに限り、ダイナブックを括弧付きで併記している。


本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース:https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ47486921

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