Are you ready for DX? あなたは「DXの本質」を理解してますか?

「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という言葉を昨今のビジネスシーンで目にしないことはなく、既に”バズワード”と化しています。
しかし、DXの本質を理解している人は案外少ないのではないでしょうか。

今回は「DXの本質」について正しい理解を得られるように解説していきます。

 

DXとは

時折、「RPAでDX!」といような見出しを見ることがありますが、これは明らかに間違いだといえます。
このように、単なるデジタル化やAI導入がDXであると考えていることはないでしょうか?

経済産業省ではDXを以下のように定義しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

なんとなく雰囲気は伝わりますが、政治家の答弁と一緒でちょっとわかりにくいかもしれませんが、「DXは競争上の優位性の確立」と覚えておいてもよいでしょう。
”デジタル技術を活用して、データを元にしたビジネスプロセスに変える”というところまでは、誰しもが理解するところ。
では、DXがモヤっとしてしまう原因、「業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革」という部分について理解するために、なぜDXが必要なのか考えてみることにします。

 

なぜDXが必要なのか?

DX、DXと言われるものの、なぜデジタル化だけではだめなのでしょうか。

ある企業がDXにより新たな製品・サービスを生み出したとしましょう。それによって、産業内の既存企業が駆逐されてしまう現象が生じます。
この現象を「ディスラプション(Disruption)」と言います。
積極的にDXを行わないとディスラプションにより、将来の企業の存亡にかかわるのです。
例えとして適しているかはわかりませんが、その昔、電車の切符は改札員が改札鋏を使って使用済みのチェックをしていました。しかしながら、現在はほぼ自動改札になり、改札鋏というビジネスはもはや存在していません。

ディスラプションのパターン

このディスラプションにはいくつかのパターンがあります。

  • 製品/サービス競争力の喪失
    ーアナログ製品自体のデジタル化
    ー競合による製品/サービスのデジタルによる競争力強化
  • 新たなビジネスモデルの出現
    ー競合による顧客奪取
    ー中抜き
    ー既存チャネルの衰退(Eチャンネルへの移行)
  • 他市場からの潜在的競合の越境

これらの理由により自社の事業が衰退する可能性を念頭においたうえで、DXを考えなければなりません。

自らのビジネスモデルを破壊してでもユーザーメリットを追求し続けられる経営が企業存続には必要なのかもしれません。
(しかしながら、逆に言えば”とってかわられることのない”、例えるなら伝統文化といったレベルまで磨き上げられたものであれば、市場の衰退はあってもディスラプションの可能性は低いといえます)

DXが必要な理由

従来、国内におけるITの役割はビジネスツールであり、そのビジネスに従属したものだったといえます。
しかしながら、今後は前述のディスラプションに立ち向かうためにも、従来には存在しなかった戦略(製品・サービスやビジネスモデル)を考案し、事業として取り組んでいく必要があるのです。

DXで求められる根本的な違い

インターネットの出現により、競争環境や事業戦略が一変してしまった業態やサービスなどもあったと思います。DXにより同様の変化がさらに深く、そして大規模に起こると考えてもよいでしょう。
それ故に、各企業に”DXが必要”なのです。

繰り返しになりますが、インターネットの出現によりそれ以前とそれ以降では業務スタイルは大きく変化しました。20年前には考えも及ばなかったようなことが、現在は可能になっています。
そして、近年のデジタル技術の発達により、機器間のみならず、企業間も接続され、データの利活用方法も大きく変わりました。
このような環境の変化により、これまでは”仕方がない”としてあきらめていたような様々な問題・課題について、デジタル技術で解決をもたらすことができるようになっています。これがDXであると考えても良いのではないでしょうか。
そして、”デジタル技術を用いて問題・課題を解決する”ものであるからこそ、DXには「今までの仕組みを根本的見直す」という視点が必要不可欠なのです。
この部分がしっかりと理解されていないと「DX≒デジタル化」となってしまうのです。

結果として、DXは「消費者行動の変容や新たな体験価値の創出」を生み出し、企業価値を向上させるための仕組みといえます。

身近な存在で例えるとすれば、こんなのはどうでしょうか。旧型のPOSレジを運用しており、これをリプレイスすることを考えてみてください。
この場合、“(従来型のPOSレジから)どうやってより効率的なレジのシステムを作るか”と考えるのではなく、DXの考え方においては、“レジというプロセスそのものをなくすことができるか(買い物という行為の顧客利便性をどう高めるか)”というように考えるのが一つの方法です。

これでなんとなくDXとは何か、なぜ必要なのかお判りいただけたのではないでしょうか?

消費者行動の変容や新たな体験価値の創出を生み出すため、データやデジタル技術を活用してビジネスモデル/業務プロセスを変革し、その結果として競争上の優位性を確立する」、これがDXなのです。

 

DXの難しさ

これまでの解説で、DXの概念はご理解いただけたのではないでしょうか。
しかしながら、日本独特の問題なのかもしれませんが、企業におけるIT機能の持ち方やITサービス産業が世界標準ではないことも、DXが簡単に進まない理由の一つになっています。

そして、情シスの皆様に最も理解が必要なことがあるのにお気づきでしょうか? そうなんです、DXは本来社内システムのIT化を目指していません。これは根本的にパラダイムが異なるのです。

では「俺たちのDXって、何すればいいんだ」となることでしょう。
これについては、また別の機会にご紹介させていただきます。

 

【執筆:編集Gp ハラダケンジ】

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