IDC Japanは、国内の携帯電話およびスマートフォン端末の2019年第4四半期（10～12月）、および2019年通年（1月～12月）の出荷台数を発表。

2019年第4四半期、国内市場の携帯電話の合計出荷台数は、前年同期比3.5％増の1,033.9万台となった。この増加の要因としては、アップルの出荷台数が新機種を中心に前年同期比4.7％増の528.4万台となったほか、Android系も中間価格帯の製品が多く発売されたことで前年同期比2.9％増となったことが挙げられる。

本四半期をベンダー別に見ると、トップはアップルでシェア51.1％、2位は104.5万台を出荷したシャープ（シェア10.1％）、3位は91万台出荷のソニー（同8.8％）、4位に89.9万台出荷のサムスン（同8.7％）、5位は60.1万台出荷の富士通（同5.8％）となっている。改めて日本におけるiPhoneの強さを思い知らされる結果である。

スマートフォンについては、2019年第4四半期の出荷台数は1,026.2万台（前年同期比3.8％増）となった。

2019年第4四半期 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別 シェア

※従来型携帯電話を含みます。
Source: IDC Japan 3/2020

2019年第4四半期 国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別 シェア

※従来型携帯電話は含みません。
※OSにAndroid系を採用している折り畳み式のものもスマートフォンに含みます。
Source: IDC Japan 3/2020

また、通年でみると、2019年は前年比7.5％減の3,176.5万台の出荷となっている。ベンダー別シェアの上位5社については、アップルが1,443.2万台（シェア45.4％）でトップ、2位は423.5万台（同13.3％）のシャープ、3位は265.8万台（同8.4％）の富士通、4位は250.4万台（同7.9％）のサムスン、そして5位は232.0万台（同7.3％）のソニーとなっている。
アップルの出荷台数は前年比8.4％減となっているが、他社に負けない3眼機能を投入するも端末価格の上昇もあり、買い控え傾向にあるのだろうか。期待を裏切る性能・機能・サービスがなければ、いかにiPhoneとはいえ安泰ではないのかもしれない。
また、シャープはAQUOS Sense2シリーズを中心に、中間価格帯での出荷が好調だったこともあり、2位を維持。
富士通にいたっては「らくらくスマートフォン」シリーズが好調なことが貢献し、前年比16.7％増の成長となったた。長年積み上げてきたシルバーホンのポジションを確立した形だ。
また、サムスンの4位入りには、Galaxy Sシリーズで一定のユーザーを掴んでいることや、同Aシリーズなどで好調な出荷だったことが貢献したとみている。
ソニーは5位にランクインしましたが、前年比28.7％減と大きく台数を減らしている状況。但し、4Qのシェアでは3位に食い込んでいることもあり、ソニーファンを引き付ける魅力ある商品を投入し続けることが求められる。（個人的にはiPhoneと同じセンサーを使っておきながら、画質やフォーカスなどの部分でiPhoneに差をつけられているのは残念なところである。本気でカメラ性能を上げることに注力しないとまたマーケットから退場させられる可能性もある。）

2019年 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別 シェア

※従来型携帯電話を含みます。
Source: IDC Japan 3/2020

2019年国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別 シェア

※従来型携帯電話は含みません。
※OSにAndroid系を採用している折り畳み式のものもスマートフォンに含みます。
Source: IDC Japan 3/2020

スマートフォンについては、2019年通年の出荷台数は前年比7.5％減の3,121.9万台になった。「分離プラン」の導入を控え、2019年第3四半期まで、市場がハイエンドモデルを中心にしてモデル構成比の調整に動いたことがその理由の一つと考えられる。

「消費増税と『分離プラン』の導入という大きな出来事が重なった2019年第4四半期だが、市場が事前にバランスの調整に動いたことや、iPhoneの新機種が価格面でも歓迎されたこと、および大手通信事業者が下取りプランの提供を開始したことから、そのマイナスの影響はほぼ乗り越えられたと見られる」、また「2020年は5Gのサービス開始という好材料がある一方で、新型コロナウイルスの流行が各ベンダーの生産ラインはもちろん、サプライチェーンにも混乱を招くなどの懸念材料もあり、消費者のマインドも含めて市場の動向を慎重に見守る必要がある」とIDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓氏はコメントしている。

LTE導入の時と違い、当面はサービスエリアも限られ、特にiPhoneが強い国内においては「5G待ち」というよりは「5G対応iPhone待ち」という構図は大きく変わらないであろう。先行するAndroid陣営がどこまで5Gのメリットを活かしたサービス開発ができるかに注目する必要はあるが、その起爆剤であったはずの東京オリンピックも1年延期され、新型コロナウィルスによる停滞ムードはキャリアとしては（時間の猶予ができ）多少気が楽になったかもしれない。

本レポートは、IDC Japan様のプレスリリースの内容を元に作成しております。
ソース：https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ46116220