MaaSとIT技術が創る次世代都市：交通システムの革新と未来展望
近年、都市の交通システムが劇的な変化を迎えようとしている。その変革の中心にあるのが、MaaS(Mobility as a Service)である。MaaSは、公共交通機関・シェアリングサービス・タクシー・ライドシェアリングなど、あらゆる移動手段を一つのプラットフォームで統合し、ユーザーが計画・予約・支払いをシームレスに行えるようにするサービスである。その真の力は、ビッグデータとIT技術の活用によってさらに引き出される。膨大なデータの収集と解析、クラウドコンピューティング、AIによる予測分析など、最新のテクノロジーがMaaSを支え、未来のスマートシティを実現する鍵となる。本記事では、MaaSとビッグデータ・IT技術の関係性を掘り下げ、現在のトレンドと将来の展望を考察する。
この記事の目次
イントロダクション
MaaSの定義と概要
MaaS(Mobility as a Service) とは、地域住民や旅行者一人一人のトリップ単位での移動ニーズに対応して、複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済等を一括で行うサービスであり、観光や医療等の目的地における交通以外のサービス等との連携により、移動の利便性向上や地域の課題解決にも資する重要な手段となるものである。従来の交通サービスの利用方法では、利用者が出発地から目的地までの道順を検索し、鉄道、バス、タクシー、カーシェア、シェアサイクルなど様々な交通サービスからどれを使うのかを選択し、それぞれの交通機関ごとに個別に予約をしたり料金を支払ったりする。
一方、MaaSによるサービスでは、スマートフォンアプリを立ち上げれば、出発地から目的地までの交通手段の検索から予約・支払いまでができ、さらには、観光案内、飲食店やホテルの予約・支払い、または病院や行政サービスなどの予約・支払いも一括して行うことが可能となるなど、移動に付随するサービスを追加し、付加価値を高めることもできる。
MaaSにより解決が期待される課題
MaaSの普及による効果として、「地方都市での交通手段の維持」や「都市部での渋滞緩和」が期待できる。
- 地方における交通手段の維持・確保
地方地域では、高齢者の運転免許返納も増える中、人口減少の本格化、運転者不足の深刻化などに伴い、移動手段が不足する地域がますます増えていくことが懸念されている。MaaSを活用することで、地方でも自ら運転することなく、ドア・ツー・ドアで便利に移動する環境が整備できる。活用例として、AIオンデマンド交通というものがある。これは、AIを活用することで利用者予約に対し、リアルタイムに最適配車を行うサービスである。定まった路線を持たず、配車予約と車両位置からAIがリアルタイムに最適な運行ルートを決定するため、乗合をしつつ、概ね希望時間通りの移動が可能となる。 - 都市部での渋滞の解消
移動手段の過疎化が進む地方地域に反し、都市部では交通の過密による渋滞が問題となっている。ここでMaaSの移動サービスを活用することで、マイカーの利用者が減り、交通渋滞の緩和、駐車場不足や路上駐車排気ガスによる環境問題などが解消されると期待される。実際にMaaS活用により効果が得られた例として、フィンランド・ヘルシンキで普及している「Whim(ウィム)」というサービスが挙げられるが、これに関してはまた後ほど「MaaSの現在のトレンドと将来の展望」で言及する。
MaaSとビッグデータ
MaaSの成功において、ビッグデータの活用は不可欠である。ビッグデータは、MaaSプラットフォームがユーザーに対して最適なモビリティサービスを提供するための基盤であり、以下のような点でその必要性を論じることができる。
- ユーザー行動の分析とパーソナライゼーション
MaaSには、ユーザーの行動パターンや嗜好を理解し、それに基づいて最適なルートやサービスを提案することが求められる。そのために、膨大なユーザーの行動データを収集・解析し、個々のユーザーに合わせた提案を行うことが重要である。ビッグデータ解析により、過去の移動履歴、時間帯、目的地、交通手段の選択傾向などのデータを元に、最適な移動手段の組み合わせを提示することが可能となる。 - 交通状況のリアルタイム把握と最適化
MaaSの運用において、リアルタイムでの交通情報の取得と解析は不可欠である。これには、道路の混雑状況、公共交通機関の遅延、天候などのデータが含まれる。ビッグデータを活用することで、これらの情報をリアルタイムで集約・解析し、最適なルートや交通手段をユーザーに提供できる。また、交通渋滞の予測や需要の変動に応じて、動的にプライシングを調整するなどの機能も実現可能となる。 - サービスの最適化と需要予測
ビッグデータは、MaaSのサービス提供者が供給と需要を効率的にマッチングさせるための重要なツールである。例えば、特定の時間帯や地域での交通需要を予測し、それに合わせて車両やスタッフを適切に配置することができる。また、サービスの使用履歴を分析することで、どのようなサービスがユーザーに支持されているかを把握し、提供するサービスを最適化することが可能となる。 - エコシステムの拡大とインフラの強化
MaaSは、複数の交通手段やサービスプロバイダーを統合するエコシステムとしての役割を持つ。この統合には、各サービスからのデータの連携が必要であり、ビッグデータのプラットフォームがその中心的役割を担う。異なる交通手段間でのスムーズな乗り継ぎや一貫したサービス提供を実現するためには、各プロバイダーからのデータを一元的に管理し、適切なインフラを構築する必要がある。 - サステナビリティと環境負荷の軽減
前述した都市における交通障害についても、ビッグデータを活用することでより持続可能なものへと変革することができる。例えば、データに基づいた効率的なルートの提供により、移動時間やエネルギー消費の削減が期待できる。また、公共交通機関の利用促進やシェアリングサービスの活用を通じて、個人車両の使用を減らし、都市の環境負荷を軽減することが期待できる。
ここで、ビッグデータを活用した事例を紹介する。
事例.
モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）| トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車株式会社（以下トヨタ）は、コネクティッドカーの普及に伴い、MSFPとAPIを用いた取り組みを行っている。MSFPとは、モビリティサービスに必要な様々な機能をAPIを介してモビリティサービス事業者に提供するオープンなプラットフォームで、カーシェア事業を展開する米Getaroundと2016年に協業を交わした際に構築推進を発表した。
トヨタでは、MSPFとAPIを介し、コネクティッドカーから収集した車両データの車両設計・開発へのフィードバックを実施している。さらには、カーシェアやライドシェアといったサービスや車両メンテナンスの事前告知、運転挙動反映型テレマティクス自動車保険など法人及び個人向けサービスとも連携させ車両データに基づく安全・安心で快適な次世代モビリティサービスをドライバーや乗客に提供している。
また2020年にはAmazon Web Service(AWS)との業務提携を発表し、AWSのグローバルインフラとAWSプロフェッショナルサービスを活用することで、将来的に発生する大量のデータ処理に備え、MSPFのビッグデータの蓄積と利用の基盤を強化する方針を固めた。また、これにより、トヨタグループ各社が車両データを柔軟かつ安全に活用できる仕組みを整え、CASE(*1)時代に向けた準備を加速させている。
*1: CASEとは、自動車業界の4つの主要な技術革新(Connected, Autonomous, Shared & Services, Electric)を指す言葉
IT技術とMaaSの進化
MaaSは、IT技術の進化とともに急速に成長しているサービスモデルである。スマートフォンの普及やクラウドコンピューティングの発展により、MaaSはユーザーにとってより便利で効率的な移動手段を提供できるようになった。特に、リアルタイムデータの処理やAIを活用した予測モデルが、ユーザー体験の向上に大きく寄与している。
アプリケーションとプラットフォーム
近年、MaaSに関連したアプリケーションの開発が多くの企業により進められている。MaaSアプリ開発には多くのメリットがある。
第一に、MaaSアプリはユーザーにとって移動手段の選択肢を拡大し、シームレスな移動体験を提供する。ユーザーはアプリ一つで公共交通機関、カーシェア、シェアサイクル、タクシーなどの様々なオプションを簡単に比較して予約できる。これにより、移動計画が簡素化され、移動に対する抵抗が軽減することが期待される。
第二に、MaaSアプリは都市の持続可能な移動を促進する。本稿でも何度か述べてはいるが、複数の移動手段を統合することでユーザーの個人の自動車利用を減らし、公共交通機関や自転車の利用を促進することができる。これにより、交通量やCO2排出量が削減され、環境に良い移動が促進される。また、交通量の軽減により、物流車両や緊急車両の移動がスムーズになり、交通システム全体の効率が一層向上することが期待される。
以下では実際に利用が可能なMaaSアプリを紹介する
MaaSアプリ
- 「my route」 トヨタ自動車株式会社
「my route」はトヨタ自動車と西日本鉄道が2018年11月から福岡県福岡市で実証実験をスタートさせたMaaSアプリである。2020年には横浜市、水俣市、宮崎市、日南市へと展開し、現在では全国で展開されている。エリア拡大とともに様々な機能が追加実装されているが、特徴としては以下の３点が挙げられる- 対象エリアの移動手段を全て組み合わせて検索できる
「my route」では、電車やバス、タクシーに加えレンタカーや自家用車、シェアサイクルや徒歩など複数の移動手段を考慮に入れて移動ルートの選択肢を提示する。
加えて、バスのリアルタイム位置情報や駐車場・シェアサイクルの満空情報を表示する機能も備わっており、従来のルート案内アプリに比べ、よりきめ細かいマルチモーダルルート検索アプリと言える。 - 予約や支払いをアプリ一つで済ませられる
マルチモーダルなルート検索アプリで複数の移動手段を使ったルートを提示されたとしても、実際に予約やチケットの支払いをするとなると、バスならバス会社、鉄道なら鉄道会社、タクシーならタクシー会社と、それぞれ個別に予約・決済をする必要がある。
「my route」では、複数の事業者と連携して、アプリ内での予約や支払いに対応している。タクシー配車・予約・決済では「JapanTaxi」と「モタク」が、新幹線の予約ではJR九州の「JR九州インターネット列車予約」と連携しており、高速バスの予約については京王電鉄バスの「ハイウェイバスドットコム」が対応している。また、西日本鉄道はアプリ内限定でバス・鉄道のデジタルフリー乗車券を販売しており、福岡エリアでは西鉄バスの福岡市内フリー乗車券（6時間券・24時間券）や、西鉄電車の1日フリー乗車券、訪日外国人専用の「FUKUOKA TOURIST CITY PASS」などが利用可能である。さらに、北九州エリアでは24時間券や48時間券といった北九州エリアフリー乗車券が提供されるなど、さまざまなアプリ内特典が充実している。 - 周辺のイベント情報などの検索ができる
マルチモーダルルート検索や予約・チケット購入に加え、外出するきっかけづくりや目的地の周辺での買い物や観光を促進するため、店やイベントの検索がd気いるのも「my route」の特徴である。福岡エリアでは、子供とお出かけ情報サイト「いこーよ」、レジャー・遊び・体験の予約サイト「asoview!」、情報アプリ「NEARLY」、情報サイト「ナッセ福岡」、福岡市公式シティガイド「よかなび」と連携し、北九州市エリアでは北九州市観光情報サイト「ぐるリッチ！北Q州」が情報提供を行っている。また、アプリ内でのQRクーポンの配布なども行われている。
- 対象エリアの移動手段を全て組み合わせて検索できる
- 「JR東日本アプリ」JR東日本
「JR東日本アプリ」は、JR東日本が2014年3月にリリースしたアプリで、快適な移動をサポートすることを目的としている。リリース当初は経路検索と運行情報の確認が主な機能であったが、2019年4月のリニューアルにより、リアルタイム経路検索や列車・駅のリアルタイム混雑状況の提供、航空会社予約との連携、「えきねっと」やJR西日本アプリとの連携が可能となった。今後もサービスの拡充が予定されており、JR東日本のMaaS推進において主要な役割を果たすアプリとして位置付けられている。
MaaSの現在のトレンドと将来の展望
現状の実例と成功事例
ここでは、MaaSに関する海外の先行事例として、先に触れた「Whim」の例を取り上げる。「Whim」は、MaaSの概念が提唱されたフィンランドで、MaaS Global社によって首都ヘルシンキで運用されているサービスである。フィンランドでは、都市の活性化やCO2排出削減を目指し、自家用車の利用を減らす政策が進められている。これに伴い、「Whim」のサービスも「自家用車利用の削減」を強く意識して設計されている。「Whim」の特徴としては、以下の2点が挙げられる。
第一に、「案内・予約・決済の統合」である。「Whim」は、経路検索や予約、決済を1つのアプリでシームレスに一括して行えるようにし、検索や支払いの手間を省くことを実現している。
第二に、「定額サービス」の展開である。「Whim」には3つの料金プランがあり、その中の「Whim Unlimited」と呼ばれるサービスは、月額499ユーロ（約6万円）で、公共交通機関、タクシー、レンタカーなどのすべてのモビリティサービスが使い放題となるサブスクリプションモデルである（タクシーは月80回まで、1回あたり5kmまでの制限があり、サイクルシェアは1回あたり30分までの制限がある）。これにより、マイカーを所有するよりも安い価格で多様な移動サービスが提供され、当初の狙いであった「自家用車利用の削減」を促進している。
実際に、MaaS Global社が公表したデータによると、「Whim」利用者の移動手段において、自家用車の利用は40%から20%に減少し、公共交通の利用は48%から74%に増加するなど、ユーザーの行動に変化が見られる結果となった。
今後の展望
「令和６年版国土交通白書」によると、国土交通省は、MaaSを含む交通分野のデジタル技術の実装を目指し、「交通DX(デジタル・トランスフォーメーション)」を推進している。これには、自動運転やキャッシュレス決済などの技術導入に加え、車両の電動化や効率的な運行管理・エネルギーマネジメントの一体的な推進を目指す「交通GX(グリーン・トランスフォーメーション)」も含まれている。
さらに、地域の交通インフラの再設計（リ・デザイン）を進めるため、国土交通省は2023年9月に「地域の公共交通リ・デザイン実現会議」を設置した。この会議では、関係府省庁や有識者と連携し、地域における公共交通の持続可能性を高めるための施策を2024年5月までに取りまとめる予定である。
特に注目すべきは、「地域公共交通計画」アップデートが求められている点である。これにより、データ活用の強化や官民連携の推進が進み、自家用車に過度に依存しない持続可能な社会の実現を目指している。こうした取り組みは、地方の中心都市がマイカー依存から脱却し、公共交通を軸としたコンパクトなまちづくりを進める具体的な事例にも繋がっている。
これらの施策と取り組みは、MaaSの今後の展望において非常に重要な役割を果たすと期待されている。交通DXと交通GXの融合、そして地域との連携を通じて、利便性・生産性・持続可能性の高い交通システムが実現されることで、MaaSはより進化し、社会に広く普及していくだろう。
まとめ
MaaSは、ビッグデータとIT技術の融合により、交通システムの未来を大きく変える可能性を持っている。都市の渋滞緩和や環境負荷の軽減、地方都市における移動手段の確保など、地域社会の課題を解決する手段として期待されている。今後も技術の進化とともに、MaaSはさらなる成長を遂げ、未来のスマートシティの実現に貢献するだろう。
参考文献
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